オフィス所在地がビジネスに与える影響は？地名ブランドの活用が鍵【サンフロンティア賃貸】

テレワークが進み、出勤せずとも業務をおこなう企業も増えつつある中、それでもやはりオフィスは必要不可欠な存在です。

近年は、同業他社との競争に勝つ方法の1つとして、地名のブランド性を利用したオフィス選びも重要視されています。

また、地名ブランドがオフィスワーカーのモチベーションに繋がるという説も。

地名ブランドがビジネスに及ぼす影響を考えることは、今や企業戦略の一つといえるでしょう。

地名ブランドの効果とは

オフィスを選ぶ時に重要視する項目は、社員の通勤の利便性や駅周辺の環境、職場となる室内の広さや賃料などがあげられます。

しかし、それと同時に「企業の印象にプラス効果をもたらす地名」も選択肢に入れるケースが、増加しています。

たとえば、世界に名だたる五大商社、三菱商事・住友商事・伊藤忠商事・丸紅・三井物産は、丸の内、大手町、北青山、日本橋などに本社を構えています。

いずれの場所も日本のトップクラスの一等地です。

この地にオフィスを構えることにより、企業力や資金力、社会的信用性を自社イメージにもたらす効果を発揮します。

また、「日本の心臓部で働くこと・都会的に整った設備の中で働くこと」に誇りや満足感を持ち、モチベーションが上がる社員もいることでしょう。

商社や金融関係は丸の内や大手町、その付近の虎ノ門などに集中する特徴があります。

これは商社に限らず、同業他社が近いエリアにオフィスを構えることは珍しくないという傾向を表しています。

渋谷や港区近辺に、IT企業が集まることは有名です。

また、ファッションやファッション雑貨を取り扱う企業は銀座や表参道近辺に集まる傾向があります。

顧客や、その業種に興味のある人からすると、「渋谷・銀座のようにあの業種が集まるエリアがオフィスなら企業力が期待できる、安心できる」という気持ちに繋がる効果が高い、ブランド力を発揮します。

近年では、コワーキングスペースやレンタルオフィスを企業の住所とすることも認められるようになりました。

その流れを受け、将来の飛躍を目指す起業家たちが、赤坂や丸の内といった一等地のコワーキングスペースやレンタルオフィスで屋号を取得するケースが増えています。

新興企業であっても地名のブランド力を使い、企業の信用性を高めようという考えかたによるものです。

オフィスの立地を選ぶ基準はさまざまありますが、これからも地名のブランド性を利用する傾向は続くと考えられます。