2020/07/14企業でコワーキングスペースを取り入れるなら柔軟性を意識しよう

昨今の働き方改革やコロナ渦において、働き方は多様化しつつあります。中でも、リモートワークは今後も需要が高まっていくと考えられています。

そんなさまざまな働き方に適応していけるオフィスとして注目されているのが、コワーキングスペースです。

コワーキングスペースとは

コワーキングスペースはアメリカで生まれた「Coworking」という造語に由来します。

co(共同で)、working(仕事をする)という意味から成り立っており、その名のとおり、さまざまな業種の方が仕事場を共有するための空間です。

日本では2000年代に入ってから一般に広がり始めました。はじめはフリーランスやノマド的な働き方をする方を中心に、在宅勤務では対人交流が希薄になることから、仕事もコミュニケーションもできる場として求められていました。

現在では、社会の動向に合わせて柔軟なワークスタイルが求められることから、オフィスを構える企業もコワーキングスペースに注目しています。

変わりゆく働き方に適応できるコワーキングスペースとは

まず、ほとんどのコワーキングスペースが持つ機能として、以下のようなものが挙げられます。

  • フリーアドレス
  • WiFi
  • フリードリンク
  • コピー、プリンター

オープンスペース内の自由な場所で、オフィスで必要とする設備や機能などを低コストで利用して仕事ができるというのが、コワーキングスペースの基本的な機能といえます。

コワーキングスペースはその業者によって利用できる設備・機能以外に、料金体系、法人登記の可否などサービス形態が異なります。
そのため、企業によってその利用方法は柔軟に対応することができます。

  • 法人登記して固定オフィスとして利用
  • 支社・サテライトオフィスとして利用
  • 期間限定のプロジェクトルームとして利用
  • リモートワークの場として利用

オフィスとして利用する場合、必要とされるのは以下のようなサービスです。

  • 郵便物の受取・転送
  • 電話・FAXの転送
  • 会議室、会議スペース

オフィスに届く郵便物を回収するためだけに出社しているという方も少なくはないでしょう。この作業は時間とコストの無駄となります。こういった問題を解消するために、郵便物を転送するサービスを検討する必要が出てくるでしょう。

電話の転送についても同じです。たとえば、本社の固定電話にかかってきた電話を担当者が取れない場合には、担当者の携帯電話やコワーキングスペースの固定電話機などに転送できる仕組みが必要となります。

またミーティングや会議が多いのなら、会議専用のスペースを設けているところが便利です。会議室の利用料の有無も異なるので、利用頻度に合わせたサービスを選ぶといいでしょう。

逆にリモートワークの場としての利用がメインの場合、必要とされるのは以下のようなサービスです。

  • ドロップイン制(時間制)
  • 利用できる拠点が多い
  • 個室

一時的に仕事できる場所がほしい場合には、時間単位でコワーキングスペースを利用できるドロップイン制(時間制)が便利です。

リモートワークの場を必要とする社員が複数いる、出張が多く出先で仕事ができる場が欲しいといった場合、さまざまなエリアの拠点を複数利用できるサービスがおすすめです。

最後に、個室はセキュリティが重視される業務に携わるワーカーにとっては必須の機能です。

コワーキングスペースとしてオフィスを借りる場合には、こういった機能が実現可能か、具体的な検討が必要となるでしょう。

TOPへ戻る