耐震・制震・免震…タイプ別の建物の特徴と地震対策【サンフロンティア賃貸】

被害が大きくなることも多い地震は、オフィスでも万全の対策が必要です。

これからオフィス移転を考えている経営者の方は、移転先の地震対策も気になるポイントの一つでしょう。

自社のオフィスにはどのような地震対策が必要なのかを考え、いざというときに備えましょう。

耐震・制震・免震の特徴

日本では、1950年建築基準法によって建築物に対する耐震基準が定められています。

その後1981年建築基準法改訂によって制定された基準は新耐震基準と呼ばれており、以降の建物は新耐震基準を満たす規格で作られなければなりません。

この基準を守って作られた建物への地震対策は、耐震・制震・免震のタイプに分かれます。

【耐震】
建物全体を強固な造りにすることで建物の崩壊を防ぐ。

【制震】
建物の内部に制震部材を用い、地震の衝撃を吸収する。

【免震】
建物の土台と地面の間に免震装置が設置し、揺れを建物に伝わりにくくする。

地震が発生した際、耐震・制震・免震それぞれに被害を軽減する役割がありますが、揺れへの体感がゼロになるわけではありません。

しかし、耐震・制震・免震の順に建物本体へのダメージやオフィス内の揺れへの影響は少なくなります。

1981年以前の基準は旧耐震基準と呼ばれ、オフィスが旧耐震基準の建物に入居している企業も少なくありません。

耐震性に不安を覚えるかもしれませんが、昨今では新耐震基準に合わせた補修・補強が求められています。

どのような補修・補強が行われているかは、オフィスの貸主や賃貸管理会社に確認することができます。

新耐震基準の安全性は高く、該当基準に則って建てられた建築物は震度6強以上の地震でも耐え得るといわれています。

しかし、建物が無事でもオフィス内の備品やOA機器が転倒によって破損したり、人身に及ぶ事故を招く可能性を考えておく必要があるでしょう。

もしも、オフィスの地震対策が不充分だと感じるのであれば、このような点から見直してみてはいかがでしょうか。

大地震はいつ発生するかわかりません。

意識した時こそが地震対策へのスタートタイミングだと考え、自社が必要とする地震対策を改めて見直してみましょう。

現状のオフィスより地震に強い建物を考えるなら、思い切って移転を視野に入れるのもおすすめです。より安全性が高まるとともに、新社屋への引っ越しで従業員のモチベーションが上がるかもしれません。