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賃貸オフィスを借りる際、どのような条件を重視されているでしょうか。
その条件には、「24時間使えるかどうか」を優先事項として挙げる企業も少なくはないでしょう。
賃貸オフィスはさまざまな条件がつきものですが、オフィスの利用時間に制限がかかるケースがあります。
物件選択時に確認するべきこと：オフィスの利用時間
自社物件にオフィスを構えるのであれば話は別ですが、賃貸オフィスの場合、利用時間について考える必要があります。
もしも企業の稼働時間が24時間であれば、当然のことながら「いつでも出入りできるオフィス」というのが理想の形ではないでしょうか。
ところが、賃貸オフィスの中には一般的な社会生活の時間に合わせ、早朝・夜間の時間帯はオフィスビルを閉館している物件があります。
平日は利用時間に制限がなくても、土日祝日や年末年始などの特定期間は利用時間が制限されていたり、終日閉館しているということもあります。
夜間や早朝、休日にも勤務時間を設ける企業がそのような物件を選んでしまうと、スムーズに業務をおこなうことが難しくなってしまいます。
24時間365日使えるオフィスビルが増加中
都市部では24時間365日の利用が可能なオフィスビルが増えています。
ただし、オフィスビルによっては時間によって、使用できる設備や機能などが制限されている場合もあります。
よくあるのはセキュリティの問題で夜間や休日はオフィスビルの正面玄関は施錠されて、出入りには非常用の通用口のみというケースです。
ほかにもコアタイム以外は常駐の管理人・警備員がいない、オフィスビルがセントラル空調の場合はエアコンが止められるといったこともあります。
特に真夏や真冬などの季節は勤務時間にエアコンが使えないと、暑さ・寒さで仕事の効率や生産性が落ちるだけでなく、従業員の体調に問題が起きる可能性もありえます。
「どうしても24時間体制のオフィスが必要だ」という企業は、オフィスの利用時間だけでなく、コアタイム以外に利用できる設備・機能についても考える必要があるでしょう。
レンタルオフィス・シェアオフィスも注目
24時間使えるオフィスが必要なのは従業員の一部だけ、もしくは一定期間のみという場合は、移転を考えるほどではないかもしれません。
その場合、24時間365日使える少人数用のレンタルオフィスやシェアオフィスを選ぶというのも一案ではないでしょうか。
働きかたが多様化している時代、従業員のコアタイムも幅広くなっています。
自社の業務内容におけるオフィス利用時間を改めて考え、物件探しの際には確認を忘れないようにしましょう。
