メールでお問合せ
地震大国・日本において、オフィスの地震対策は必須です。
企業の責任において、社員や顧客を地震リスクから遠ざけることが求められています。
オフィスの地震対策は、どのような方法を選択するべきなのでしょうか。
自社オフィスの安全性や、災害規模、準災害規模の地震への備えをチェックしましょう。
オフィスのレイアウトを見直す
まず、自社のオフィスのレイアウトが地震対策に効果的であるかどうかが重要です。
よく見たらこんなことはありませんか？
- デスク上のOA機器の固定をしていない
- デスク周りに固定していない背の高い家具がある
- 高い位置に落下しやすい物が置かれている
- 避難経路を塞ぎそうな位置に転倒・移動しやすい家具がある
これらは、いずれも対策が必要な項目です。
オフィス家具類の転倒・落下・移動防止や避難経路の確保など、入居当初は地震対策として意識していた注意点でも、長くオフィスを使ううちに乱れてしまうのはよくあることかもしれません。
定期的に防災視点での見直しをおこない、改善できる場所を見つけたら早めに対処しましょう。
規模の大きな地震を想定したシミュレーションをする
過去に起きた災害規模の地震のデータをもとに、同規模の地震が起きたと想定したシミュレーションをしてみることもおすすめの方法です。
- 建物倒壊や破損
- オフィス内の破損
- 社員の怪我
- 社員や社員の家族の安全確認方法
- 帰宅困難者となった社員に配布する水や食料、毛布の備蓄
- 二次被害への対応
- 自治体が指定する避難所の確認
災害規模の地震の時には、さまざまな危険や困難が予想されます。
過去のデータや経験談を活かし、オフィス内での備蓄確保、社員の安全確保、安否確認や情報収集手段の構築に努めましょう。
オフィスが地震や災害に強いのであれば、災害時に一度停止したビジネスを素早く再開できる可能性に繋がります。
ビジネス面から検討しても、防災対策を意識したオフィスは有益だといえるでしょう。
またオフィスレイアウトや社内の防災対策計画を用意しても、オフィスビル自体の耐震性や防災管理に不安があるならオフィスの移転も視野に入れる必要もあるでしょう。
不動産会社やオフィスレイアウトの工事業者などオフィスに関わる業者では、オフィスの安全性や地震対策の相談を請けていることが多いです。
念を入れた対策や改めて見直しをしたいという意見が出た時には、そのような業者に相談したり、点検を依頼してみることもいいかもしれません。
従業員の安全のため、そしてビジネスを停滞させないためにも、今のオフィスの地震対策を改めて見直してみてはいかがでしょうか。
